DX（デジタルトランスフォーメーション）

ここでは、DX（デジタルトランスフォーメーション）について、わかりやすく説明します。

◆なんでデジタルトランスフォーメーションはDXというのか

デジタルトランスフォーメーションの英語表記は「Digital Transformation」です。なぜDTではなくDXと表記されるのでしょうか？理由は、英語圏では接頭辞の「Trans」を「X」と書く慣習があるためです。

◆DXのもともと意味と日本での使われ方

DXは、2004年にウメオ大学（スウェーデン）のエリック・ストルターマン教授が提唱した概念で、意味は、「ITを活用して人々の生活を改善させていく」です。

しかし、日本では、ビジネスに特化して使われることが多いようです。これは、経済産業省がDXについては、ビジネス寄りの定義を行ったことに起因すると思われます。同省によるデジタルトランスフォーメーションの定義は「企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること」となっています。

◆DXとデジタル化はどう違う

デジタル化は、企業のビジネス活動の一部をデジタルに置き換えることでしたが、DXは「業務効率」「コスト削減」「働き方」「顧客のニーズ把握」など多岐な領域へのデジタル導入により、企業のビジネスモデル自体の変革まで伴う動きという点で異なります。

◆DXで勝てるか？

勝てる可能性が、高まります。企業活動の第一歩は「ターゲット顧客のニーズの把握」ですが、多くの企業は顧客情報をビッグデータの形で持っています。７～８年前までは、ビッグデータを持ちながら活用できない企業が多かったのですが、現在解析手法が日進月歩で進んでおり、この解析により顧客の顕在ニーズだけでなく潜在ニーズまで把握できるようになっています。また、多くの日本企業が今日抱えている人材不足もDXによって解消します。回転寿司業界、ファストファッション業界、コンビニ業界など、数年前まで人手不足であえいでいましたが、DXにより、経営問題が確実に改善に向かっているように思えます。さらに、働き方、ビジネスプロセスもDXによって変革することで、企業の「競争優位」を向上させることにつながると考えます。